「iDeCoかNISA、結局どっちで積立するのが将来有利になるのか知りたい」
「iDeCoのほうが損する可能性があるのか見極めたい」
そんなあなたの疑問に、タマヤスがバッチリお答えいたします！( ㆆ-ㆆ)و✧
このページの最後では、iDeCoやNISA口座を作るのに最もオススメの証券会社を挙げておりますが、その理由はちょっと驚くようなものとなっていますので、ぜひ最後までチェックして行ってくださいね！
それではいってみましょっ！( ՞ਊ ՞)
iDeCoよりもNISAにすべきと判断できる分岐点はどこにあるのか？
両方上限まで積立てられるような高収入な人は迷うこと無いかもしれませんが、そうじゃない人にとっては、iDeCoで積み立てしようか、NISAで積み立てしようか、結局どっちを取るほうがお得で有利なのか気になる所です。
iDeCoとNISAの節税効果を比べた場合に、掛金が全額所得控除になるというメリットがある分、色々な縛りがあるとはいえ、実はiDeCoのほうが有利になりやすいという結論です。
とはいえ、それは絶対的なものでは無く、最終的にいくら受け取るのかで、結果が変わってきます。
その”いくら”という分岐点が、だいたいどのあたりに存在するのか、それを今日は深堀って解明してみたいと思います。
iDeCoでかかる手数料を把握する
iDeCoにかかってくる手数料は以下の通りとなっています。
| 国民年金基金連合会 | 加入・移管時 | 2,829円 |
| 掛金納付時 | 都度105円 | |
| 還付時 | 都度1,048円 | |
| 金融機関 | 運営管理費 | 金融機関による |
| 振込手数料 | 都度440円 | |
| 信託銀行 | 事務委託手数料 | 毎月66円 |
この中で、最も大事になってくる数字は、掛金納付時105円と、事務委託手数料66円の2つです。
この合計171円は、iDeCoに加入している限り基本的に毎月必ずかかってきますので、仮に30年積み立てるとしたら、61,560円は必ずマイナスになります。
それに加えて、加入時に必ず2,829円、もしiDeCo給付金を年金形式で10年間に渡って受け取るとした場合は、別途4,400円の振込手数料がかかります。
この場合、ざっくり全体で7万円ほど費用がかかる計算になります。
iDeCoの出口で実は課税される可能性をシミュレーションする
「iDeCoは非課税」と言われますが、厳密には60歳以降の受取時に、課税される可能性が多いにあります。
それは、iDeCoの給付金を一括で受け取る場合は退職金と同じ”退職所得”として、年金形式で受け取る場合は公的年金と同じ”雑所得”として扱われ、普通に課税対象となるからです。（ちなみにNISAの運用利益の受け取りに課税される心配は全くありません）
この時、一時金で受け取る場合は退職所得控除、年金で受け取る場合は公的年金等控除が適用されるので、この控除内に収入金額が収まれば、非課税で受け取れるのですが、足が出ると税金を持ってかれます。
ここが今回の最重要分析ポイントです。
S&P500の過去50年のデータから導き出される平均利回りは約7%～8%
iDeCoの出口で課税される可能性をシミュレーションするためには、iDeCoでどの金融商品に毎年いくら、何年間拠出し、平均利回りがいくらであるかという仮の予測を立てる必要があります。
そこで最もメジャーでアツい投資先として、現在この界隈で圧倒的不動の人気を集めている、S&P500に連動する投資信託を採用しないわけにはいきません。
具体的には『eMAXIS Slim米国株式（S&P500）』という三菱UFJ国際投信が運用を手掛ける、信託報酬が極限まで安い超優良インデックスファンドです。
S&P500の過去50年のデータから算出された、年平均利回りは、約7%から8%と言われています。
だからといって、今後50年の年平均利回りは7%から8%で決定しているというわけではありませんが、ITバブル崩壊・リーマンショック・チャイナショックを含む様々な経済危機のすったもんだを内包しつつ、力強くこの角度で右肩上がりに成長を遂げてきたという事実は、非常に心強いアメリカ経済（＝世界経済）の実情と言えます。
ですので、このページでは、S&P500の今後の平均利回りが7%になる（それに連動する投資信託もそれくらいの利率に収まる）と仮定した上で、シミュレーションしていきます。（シミュレーションにはMoney Jorneyの積立シミュレーション を使わせていただきました）
毎月1万円を30年拠出した場合
Money Jorneyより
毎月1万円、年間12万円を30年間積み立て続けた場合のシミュレーション結果は、積立総額が360万円、利息合計が約860万円、最終的な運用成績は約1,220万円となります。
この金額を一時金として受け取った場合、退職所得控除は1,500万円適用されますので、その他の退職所得との兼ね合いもありますが、基本的に非課税で受け取ることが可能です。
【勤続年数20年以下】
40万円×勤続年数
＊80万円以下だった場合は80万円
【勤続年数20年以上】
800万円+70万円×(勤続年数-20年)
例：勤続10年の場合
40万円×10=400万円
例：勤続30年の場合
800万円+(30-20)×70万円=1,500万円
さらに、毎年12万円所得控除が効きますので、仮に所得税と住民税の合計税率が20%だった場合は、毎年2.4万円、30年間で72万円分節税になります。
手数料に合計6.5万円くらい持っていかれることを考慮に入れても、65万円はプラスになりますね。
毎月2万円を30年拠出した場合
Money Jorneyより
毎月2万円、年間24万円を30年間積み立て続けた場合のシミュレーション結果は、積立総額が720万円、利息合計が約1,720万円、最終的な運用成績は約2,440万円となります。
この金額を一時金として受け取った場合、退職所得控除は1,500万円適用されますので、その他の退職所得が無かったと仮定すると、退職所得は約470万円となり、分離課税されて約98万円ほど納税する必要が出てきます。
(退職金‐退職所得控除額)÷2=退職所得
| 所得金額 | 税率 | 控除額 |
| 1,000円~1,949,000円 | 5％ | 0円 |
| 1,950,000円~3,299,000円 | 10％ | 97,500円 |
| 3,300,000円~6,949,000円 | 20％ | 427,500円 |
| 6,950,000円~8,999,000円 | 23％ | 636,000円 |
| 9,000,000円~17,999,000円 | 33％ | 1,536,000円 |
| 18,000,000円~39,999,000円 | 40％ | 2,796,000円 |
| 40,000,000円~ | 45％ | 4,796,000円 |
ただし、毎年24万円所得控除が効きますので、仮に所得税と住民税の合計税率が20%だった場合は、毎年4.8万円、30年間で144万円分節税になります。
手数料に合計6.5万円くらい持っていかれることを考慮に入れても、39万円はプラスになりますね。
毎月3万円を30年拠出した場合
Money Jorneyより
毎月3万円、年間36万円を30年間積み立て続けた場合のシミュレーション結果は、積立総額が1,080万円、利息合計が約2,580万円、最終的な運用成績は約3,660万円となります。
この金額を一時金として受け取った場合、退職所得控除は1,500万円適用されますので、その他の退職所得が無かったと仮定すると、退職所得は約1,080万円となり、分離課税されて約311万円ほど納税する必要が出てきます。
ただし、毎年36万円所得控除が効きますので、仮に所得税と住民税の合計税率が20%だった場合は、毎年7.2万円、30年間で216万円分節税になります。
手数料に合計6.5万円くらい持っていかれることを考慮に入れると、ここで初めて100万円くらいのマイナスになります。
この要領で計算していくと、年利7%で30年間拠出する場合のシミュレーションでは、毎月の拠出金額を2.5万に設定すると、試算結果は約-18万円となり、この辺りにおおよその損益分岐点が存在します。
一時金で1,500万円受取り、残りを年金形式で受け取ったらどうなるか？
毎月3万円を年利7%で30年間積み立てると、約3,660万円もの金額に膨れ上がり、ここまでくると、所得控除の節税効果よりも、受取時の税金のほうが高くなることが分かりました。
でもiDeCoの受け取りは、一時金か年金形式かで選べる上に、この2つを組み合わせる事も可能です。
ですので、一応年金形式を組み合わせた場合の試算も行ってみましょう。（シミュレーションにはALBINOの年金手取りシミュレーション を使わせていただきました）
ややこしくなるので公的年金の受け取りは70歳まで繰り下げたとして、一時金を1,500万円受取り、残り2,160万円を60歳から10年間に分けて、年間216万円ずつ受取り、それ以外は無収入で生活したと仮定します。（配偶者や扶養家族は含めずシミュレーション）
この場合、60歳から65歳までは公的年金等控除（下表参照）を差し引くと年金所得は1,345,000円となり、所得税住民税合わせて約11万円、社会保険料約21万円がかかってきます。
さらに、65歳から70歳までは年金所得は1,060,000円となり、所得税住民税合わせて約6.6万円、社会保険料約21万円がかかってきます。
| 年金収入合計 （年間） |
公的年金等控除額 |
| 65歳未満の場合 | |
| 130万円未満 | 600,000円 |
| 410万円未満 | 収入金額×0.25 +275,000円 |
| 770万円未満 | 収入金額×0.15 +685,000円 |
| 1,000万円未満 | 収入金額×0.05 +1,455,000円 |
| 1,000万円以上 | 1,955,000円 |
| 65歳以上の場合 | |
| 330万円未満 | 1,100,000円 |
| 410万円未満 | 収入金額×0.25 +275,000円 |
| 770万円未満 | 収入金額×0.15 +685,000円 |
| 1,000万円未満 | 収入金額×0.05 +1,455,000円 |
| 1,000万円以上 | 1,955,000円 |
これを合算すると、税金と社会保険料に10年間で298万円支払うことになります。
対して、60歳で3,660万円一括で受け取り、その後10年を無収入で暮らした場合は、まず先ほど計算したように、約311万円納税し、その後10年間で、社会保険料のみ約2.5万円かかりますので、約25万円追加費用がかかります。
比べてみると、ほとんど変わりませんが、一応一時金と年金形式を併用したほうが、約38万円ほどお得だという結果になりました。
とは言え、iDeCoの所得控除による節税効果はこの場合216万円でしたので、結局は7万円の手数料も計算に入れて90万円くらいはマイナスになる計算です。
毎月3万円を20年積み立てる場合はどうなる？
Money Jorneyより
毎月3万円、年間36万円を20年間積み立て続けた場合のシミュレーション結果は、積立総額が720万円、利息合計が約840万円、最終的な運用成績は約1,560万円となります。
この金額を一時金として受け取った場合、退職所得控除は800万円適用されますので、その他の退職所得が無かったと仮定すると、退職所得は約380万円となり、分離課税されて約71万円ほど納税する必要が出てきます。
ただし、毎年36万円所得控除が効きますので、仮に所得税と住民税の合計税率が20%だった場合は、毎年7.2万円、20年間で144万円分節税になります。
手数料に合計4.4万円くらい持っていかれることを考慮に入れても、69万円はプラスになりますね。
毎月4万円を20年積み立てる場合はどうなる？
Money Jorneyより
毎月4万円、年間48万円を20年間積み立て続けた場合のシミュレーション結果は、積立総額が960万円、利息合計が約1,124万円、最終的な運用成績は約2,080万円となります。
この金額を一時金として受け取った場合、退職所得控除は800万円適用されますので、その他の退職所得が無かったと仮定すると、退職所得は約640万円となり、分離課税されて約149万円ほど納税する必要が出てきます。
ただし、毎年48万円所得控除が効きますので、仮に所得税と住民税の合計税率が20%だった場合は、毎年9.6万円、20年間で192万円分節税になります。
手数料に合計4.4万円くらい持っていかれることを考慮に入れても、38万円はプラスになりますね。
毎月5万円を20年積み立てる場合はどうなる？
Money Jorneyより
毎月5万円、年間60万円を20年間積み立て続けた場合のシミュレーション結果は、積立総額が1,200万円、利息合計が約1,405万円、最終的な運用成績は約2,605万円となります。
この金額を一時金として受け取った場合、退職所得控除は800万円適用されますので、その他の退職所得が無かったと仮定すると、退職所得は約902万円となり、分離課税されて約234万円ほど納税する必要が出てきます。
ただし、毎年60万円所得控除が効きますので、仮に所得税と住民税の合計税率が20%だった場合は、毎年12万円、20年間で240万円分節税になります。
手数料に合計4.4万円くらい持っていかれることを考慮に入れると、ほとんどプラスマイナスゼロに近づきます。
20年間積み立てる場合は、毎月5万円前後の拠出に、おおよその損益分岐点が存在します。
じゃあ毎月5万円を25年積み立てる場合はどうなる？
Money Jorneyより
毎月5万円、年間60万円を25年間積み立て続けた場合のシミュレーション結果は、積立総額が1,500万円、利息合計が約2,550万円、最終的な運用成績は約4,050万円となります。
この金額を一時金として受け取った場合、退職所得控除は1,150万円適用されますので、その他の退職所得が無かったと仮定すると、退職所得は約1,450万円となり、分離課税されて約470万円ほど納税する必要が出てきます。
ただし、毎年60万円所得控除が効きますので、仮に所得税と住民税の合計税率が20%だった場合は、毎年12万円、25年間で300万円分節税になります。
手数料に合計5.4万円くらい持っていかれることを考慮に入れると、約175万円くらいのマイナスになります。
じゃあ毎月3.5万円を25年積み立てる場合はどうなる？
Money Jorneyより
毎月3.5万円、年間42万円を25年間積み立て続けた場合のシミュレーション結果は、積立総額が1,050万円、利息合計が約1,785万円、最終的な運用成績は約2,835万円となります。
この金額を一時金として受け取った場合、退職所得控除は1,150万円適用されますので、その他の退職所得が無かったと仮定すると、退職所得は約843万円となり、分離課税されて約214万円ほど納税する必要が出てきます。
ただし、毎年42万円所得控除が効きますので、仮に所得税と住民税の合計税率が20%だった場合は、毎年8.4万円、25年間で210万円分節税になります。
手数料に合計5.4万円くらい持っていかれることを考慮に入れると、約10万円くらいのマイナスになります。
25年間積み立てる場合は、毎月3.5万円前後の拠出に、おおよその損益分岐点が存在します。
【結論】iDeCoにこれ以上積み立てたいなら、残りはNISAに回したほうがお得な可能性が高い
- 20年積み立てる場合5万円前後
- 25年積み立てる場合3.5万円前後
- 30年積み立てる場合2.5万円前後
毎月この金額以上に積立投資したいと思うなら、ややこしい課税ルールを一切考えなくても良いNISA口座でやるのがおすすめです。
NISAなら、非課税で運用できる年間上限額と生涯上限額さえ気にしておけば、課税される心配が無いので、損益分岐点がどうこうと考える必要もありません。
もしくは例えば積立期間が30年あって、毎月5万円投資に回すお金があるなら、iDeCoに2.5万円ほど入れて、残りをNISAで、というふうにやると、iDeCoの所得控除効果も余すことなく活用しつつ、ガッツリ課税される可能性も回避して、節税効果を最大化させることができますね。
ただしこれは、前提条件として、年平均利回りが7%で、あなたの毎年の税率が所得税・住民税合わせて20%だったと仮定した場合のシミュレーション結果です。
もっと所得が多ければ、iDeCoの節税効果が高まりますし、期待利回りはあくまで期待でしかありませんから、もっと自分の状況に合った数字や、慎重な数字も採用して試算してみることをお薦めします。
その場合の試算は、Money Jorneyの積立シミュレーション とALBINOの年金手取りシミュレーション を使って、あとは下の4つの表や計算式を当てはめれば、ここまででやったような手順で簡単に行えますので、一度ご自分の状況に照らし合わせてやってみてください。
| iDeCoでかかる手数料 | ||
| 国民年金基金連合会 | 加入・移管時 | 2,829円 |
| 掛金納付時 | 都度105円 | |
| 還付時 | 都度1,048円 | |
| 金融機関 | 運営管理費 | 金融機関による |
| 振込手数料 | 都度440円 | |
| 信託銀行 | 事務委託手数料 | 毎月66円 |
【勤続年数20年以下】
40万円×勤続年数
＊80万円以下だった場合は80万円
【勤続年数20年以上】
800万円+70万円×(勤続年数-20年)
例：勤続10年の場合
40万円×10=400万円
例：勤続30年の場合
800万円+(30-20)×70万円=1,500万円
(退職金‐退職所得控除額)÷2=退職所得
| 所得税計算表 | ||
| 所得金額 | 税率 | 控除額 |
| 1,000円~1,949,000円 | 5％ | 0円 |
| 1,950,000円~3,299,000円 | 10％ | 97,500円 |
| 3,300,000円~6,949,000円 | 20％ | 427,500円 |
| 6,950,000円~8,999,000円 | 23％ | 636,000円 |
| 9,000,000円~17,999,000円 | 33％ | 1,536,000円 |
| 18,000,000円~39,999,000円 | 40％ | 2,796,000円 |
| 40,000,000円~ | 45％ | 4,796,000円 |
＊退職所得は分離課税
| 年金収入合計 （年間） |
公的年金等控除額 |
| 65歳未満の場合 | |
| 130万円未満 | 600,000円 |
| 410万円未満 | 収入金額×0.25 +275,000円 |
| 770万円未満 | 収入金額×0.15 +685,000円 |
| 1,000万円未満 | 収入金額×0.05 +1,455,000円 |
| 1,000万円以上 | 1,955,000円 |
| 65歳以上の場合 | |
| 330万円未満 | 1,100,000円 |
| 410万円未満 | 収入金額×0.25 +275,000円 |
| 770万円未満 | 収入金額×0.15 +685,000円 |
| 1,000万円未満 | 収入金額×0.05 +1,455,000円 |
| 1,000万円以上 | 1,955,000円 |
iDeCo口座・NISA口座を作るのに一番おすすめの証券会社は？
iDeCoの運用管理機関や、NISA口座開設に対応している金融機関は多数ありますが、その中から、ベストワンをたった1つ選び出して「ココが最強におすすめです！」なんて言えません。
と思いますよね？
それが現状は言えるんです…！
結論から言うとそれは『楽天証券』です。
正確に言うと、NISA口座開設に圧倒的おすすめが『楽天証券』なので、iDeCoも証券会社を分けるのが面倒なら同じ『楽天証券』でしとけばおｋ、別に面倒じゃなければiDeCoは『SBI証券』でやったほうが良いかも？という感じです。
『楽天証券』が最もおすすめできるのは、誰でもできるちょっとした裏技的な特殊な方法を活用した時に限られまして、それは何かと申しますと、楽天キャッシュで積み立てた場合です。（iDeCoの支払方法は口座振替のみなのでこの手法が使えません）
「楽天キャッシュ？で積み立てて還元ポイントを0.5%貰うってこと？？しょぼ…」
そうじゃないんです。
楽天証券で楽天キャッシュで積み立てると、実は4%還元に化かす方法があるんです…！
これの実践的な内容を詳しく解説し始めると、このページの趣旨から外れて長くなりすぎますので、気になる人はぜひこちらのページをご覧ください(o'ω`σ)σ
この手法を使わない場合には、現状『楽天証券』と『SBI証券』が業界で圧倒的二強として拮抗しているという状況ですので、どちらを選んでもまず間違いはありません。
iDeCoに限って言いますと、楽天証券では、このページでシミュレーションの基準とした、S&P500に連動する信託報酬の安い超人気優良投資信託『eMAXIS Slim米国株式（S&P500）』が扱われていません。（その代わり似た性質の商品『楽天・S&P500インデックス・ファンド』が用意されており、こちらも非常に人気です）
SBI証券なら『eMAXIS Slim米国株式（S&P500）』がiDeCoでも選べるので、これを優先するならSBI証券がおすすめです。
ただし、どちらかの証券会社に口座を開設するにしても、次のひと手間は絶対に省略せずに、確実にお得を拾っていってください！
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